病理診断科は、患者さんに直接お目にかかる機会は少ないですが、顕微鏡越しに皆様の細胞、組織(細胞の集まり)を拝見し、皆様の健康維持および疾病（特にがん）の早期発見に努めています。 病理診断とは、臨床検査技師の作成する顕微鏡標本から診断名をつけ、悪性度の判定や治療の指針などを提供する医療行為です。 ここでは、病理診断科の病理医・臨床検査技師の医療チームがどのような診療・医療に携わっているかを、具体例をお示ししてご説明いたします。
	病理医の診療：顕微鏡を見てがんの診断をします。 病理診断は電子カルテで外来・病棟に送られます。

臨床検査技師が担う標本作製は、正しい病理診断をする上で極めて重要なプロセスです。
採取された組織は、熟達した臨床検査技師により薄い切片として作成され、然るべき染色がなされます。
通常ヘマトキシリン・エオシン（H&E）染色が施行されます。
また、診断のために免疫染色を施行することも稀ではありません。
この過程の精度を向上・維持させるために自動化しています。

ヘマトキシリン・エオシン染色標本（上）とパラフィン包埋ブロック（ロウで固めたブロック）

薄切：パラフィン包埋ブロック（ロウで固めたブロック）を約3㎛にスライスします

ヘマトキシリン・エオシン染色に用いる自動染色装置　　染色の安定化（精度管理）を担保します。

免疫組織化学染色に用いる自動染色装置　　 染色の再現性（精度管理）が保障されます。

胃内視鏡検査を受けた際に”病変部“が見つかれば、医師は小さな組織を採取し、病理診断科へ送ります（胃生検）。
この組織から病理医が顕微鏡で観察する標本(ガラス上に組織切片を貼り付けたもの)を作成し“がん細胞はないか”、“前がん状態でないか”などを細心の注意を払って顕微鏡診断（鏡検）します。
生検は胃生検が多いですが他にも大腸ポリープ、乳腺針生検、肺生検、前立腺針生検などで病理診断を行っています。

胃がんと診断された組織像     内視鏡で採取された胃粘膜組織 (H&E(ヘマトキシリン＆エオジン)染色)

生検により悪性腫瘍の診断で、外科的切除が施行された場合に切除標本の病理診断も病理診断科が担っています。
病変の深達度、リンパ節転移の有無などの詳細の診断を致します。

通常、迅速診断と言われている病理診断です。手術中に病理に提出される組織から短時間で顕微鏡標本を作製し、病理診断するものです。
“病変は何か、がんか？”、“がんは取り切れているか？”など、手術を進める上で貴重な情報が得られます。

細胞の塊である“組織”は切片を作製して鏡検する必要がありますが、細胞を直接スライドグラスに塗抹して、染色（パパニコロ染色）し鏡検することを、細胞診と言います。
子宮がん検診に用いられて子宮頸部の、がん及び前がん状態の検出に大きな貢献をしてきました。
認定された細胞検査士が多くの標本から、早期がん、前がん状態の細胞を検出します。
病理医・細胞診専門医はそれらの細胞を診断し報告致します。対象は子宮頸部の他にも喀痰、乳腺、甲状腺、リンパ節など多岐にわたっています。
細胞診は侵襲の少ない診断方法として広く行われている大切な診断方法です。

気管支擦過細胞診における肺がん　 (扁平上皮がん)細胞(パパニコロ染色)細胞の大きさ、形などでがんの診断がつけられる

がんが対象となることが多いのですが、
遺伝子変化の解析によって薬剤の効果予測ができることが知られてきています。

乳がんのHER2遺伝子変化、肺がんのEGFRの遺伝子変化の有無などの報告は、
ベストな治療を目指した病理医の大切な仕事の一つです。

①		浸潤性乳がん(H&E染色)
②		HER2が強く染色された 乳がん細胞　(免疫染色)
③		HER2遺伝子の増幅(増加) 赤いスポット =HER2遺伝子が 6個以上に増加 (FISH法)

②・③は抗HER2治療薬（トラスツズマブ）の効果が期待できる!!

	長村 義之 　病理診断科部長 【 専門分野 】 　　病理診断一般、内分泌病理 　　分子病理診断、細胞診 【 資 格  】 　　日本病理学会認定病理専門医 　　日本臨床細胞学会認定指導医・細胞診専門医 【 その他 】 　　国際医療福祉大学大学院特任教授 　　東海大学名誉教授 　　慶應義塾大学客員教授 　　南カリフォルニア大学臨床教授 　　国際細胞学会（IAC）理事長 　　国際病理アカデミー（IAP）理事長 　　日本臨床細胞学会元理事長 　　日本病理学会元理事長
	入江　理恵　　　   　病理診断科副部長　　　　　　　　　　　　 【 専門分野 】 　　病理診断一般 【 資 格 】 　　日本病理学会認定病理専門医 　　細胞診専門医

 

セカンドオピニオンを受けることができる方

診断・治療上に関する内容に限ります。下記項目に該当する場合は、相談をお受けできません。
 

診断・治療上に関する内容に限ります。下記項目に該当する場合は、相談をお受けできません。
 

• 医療費用の内容に関するご相談
• 医療給付に関するご相談
• 医療過誤・医療事故およびそれらに関する訴訟に纏わるご相談
• 現在かかりつけの主治医に関する不満、苦情
• 紹介状や同意書等、必要書類に不備がある場合
• 予約をとられていない場合
• その他、セカンドオピニオンとして適切でないと判断した場合